転居時の郵便物転送サービスは期間延長(更新)できるって知ってましたか?

旧住所宛ての郵便物を新住所へ転送するサービス。引っ越し経験者の方ならば、きっとこの便利なサービスを利用したことがあるのではないでしょうか。

直接郵便局に赴いて手続きするほか、インターネット上で手続き(e転居の申し込み)することで利用可能なのですが、転送期間は1年間と定まっています。

僕もちょうど1年前からこのサービスを利用していたのですが、住所変更が一部済んでいないまま期間の終了を迎えてしまいました。

「ああ、転送期間が延長出来たらすごく便利なのに…」と思って郵便局のサイトを見てみたら、更新可能って思いっきり書いてあるじゃないですか!

…というわけで、この記事ではその手順を紹介したいと思います。

*2018年1月22日現在、この記事と同じ方法で申請可能です。

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はじめに(利用条件など)

転送期間を更新する方法は極めて単純です。新規に申し込んだ時と同じように、再度申し込みをするだけ。つまり、郵便局かネット上で手続きをすれば、それでもうオーケーなのです。

郵便局に行かなくても手続きできるのは便利ですが、利用には条件があります。携帯電話かスマートフォン(PHSも可)を持っていること、そしてメールアドレスを持っていることが必須となっています。

なお、転送サービスそれ自体は無料ですが、申請途中で携帯電話・スマートフォンの通話機能を利用する必要があるため、その電話代が少しかかります。

ちなみに、PCサイトからの手続きでは携帯電話のメールアドレスが使えないので注意です。携帯電話のメールアドレスしか持っていない場合は、スマホサイトからの手続きを行いましょう。PCサイト、スマホサイトのいずれも手続きの流れ自体は一緒です。

もしメールアドレスを持っていない場合、または携帯電話・スマートフォンそのものを持っていない場合は、郵便局での手続きオンリーとなります。その際の持ち物などは転居・転送サービス – 日本郵便に記載があるので、ご確認ください。

ネットで転送期間を延長する方法

まず、あたらしい町にも、しっかり届く安心。e転居 – 郵便局から申し込みページへ行きます。

PCサイトでの手続きは「e転居のお申し込みはこちらから」を、スマホサイトでの手続きは「スマートフォンご利用の方はこちらから」をクリック、あるいはタップします。

申請手続きを開始すると、はじめに利用規約への同意を求められます。

e転居の利用規約画面

目を通したうえで「同意する」にチェックを入れ、次へ進みましょう。

なお、規約の第2章第10条で「転送サービスは、届出日から1年内に限り、行います。」とあるように、1年とは転送開始希望日ではなく届出日から数えたものなので注意です。

続いて、氏名・メールアドレスを入力する画面が出てきます。

e転居の氏名・メールアドレス入力画面

入力後に次へ進むと、確認画面が出ます。

氏名・メールアドレス確認画面

問題がなければ次へ進むをクリックします。以下のような画面になり、登録したアドレスにメールが届きます。

氏名・メールアドレス確認完了画面

届くメールはこのようなもの↓

アドレス登録後に届くメール

文中にある転居受付URLをクリックすると旧住所と新住所を入力するページに移動します。

e転居の住所入力画面

入力後に次へ進むと確認画面に。問題がなければ次の転居者情報入力画面へ進みます。

e転居の転居者情報入力画面

ここで注意したいのが、転送開始希望日は早くても3日後からしか選択できないという点です。関係郵便局による転居事実の確認などで数日かかることもあるそうなので、余裕をもって届出を済ませておきたいですね。

そうそう、上でも触れましたが1年とは転送開始希望日ではなく届出日から数えたものなので、来年も延長する可能性がある場合は「届出日」の日付を覚えておきましょう。

こちらも入力後に次へ進むと確認画面になります。そこで問題がなければ次の届出者確認入力画面へと進みましょう。

e転居の届出者確認入力画面

転居者との続柄、電話番号を入力して次に進みます。

e転居の申請登録画面

案内に従って転居届受付センターへと電話します。自動音声に従って「確認番号」を入力したりするのですが、だいたい1分くらいで終わります。なお、22.5秒ごとに10円の料金がかかります。

電話終了後に「申請登録」を押せば作業完了です。その後、少ししてから届出完了のメールが届きます。

e転居の届け出完了メール

あとは受付状況確認ページを時々覗くなどして、登録が完了する日を待ちましょう!